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戦後日本教員養成史研究

定価:本体 13,000 円+税

師範学校と検定制度による教員養成から「大学における教員養成」への画期的な制度転換の過程を再現、苦悩に満ちた改革論議を基に教員養成の将来を考究した労作。

【著者略歴】
山田 昇(やまだ のぼる)
1935年 秋田県出身
1964年 東京大学大学院教育学研究科修了、和歌山大学学芸学部に赴任
1976年 和歌山大学教育学部教授
1983年 奈良女子大学文学部教授
現在 奈良女子大学名誉教授、共愛学園前橋国際大学教授

専攻 教育史・教育学
※略歴は刊行当時のものです※
目次を表示します。
 はじめに
第一章 戦後日本教員養成史前史
 第一節 教員養成の思想
 第二節 教員養成事業の創始
 第三節 師範学校第一部第二部と制度改革の要求
 第四節 教育審議会答申と師範教育令の改正
 第五節 戦後教育改革の胎動―教育大学への志向
第二章 教育刷新委員会における教員養成制度改革の構想
 第一節 第十回総会にいたる改革論議の発端―師範教育批判と教員養成刷新の必要性―
 第二節 第五特別委員会における新しい教員養成の原則の検討―特別な教員養成機関の必要性をめぐる論議―
 第三節 第十七回総会における教員養成制度改革案の採択―「大学における教員養成」の原則の成立―
 第四節 第八特別委員会の発足―教員養成を行う具体的な教育機関に関する検討―
 第五節 総会における第八特別委員会案に対する批判―教育大学・教育学部案をめぐって―
 第六節 第八特別委員会における教育大学・教育学部案の削除―教育者の育成を主とする学芸大学案の明確化―
 第七節 教職のプロフェッショナルコースを強調する意見と学識及び一般的教養を重視する意見の対立
 第八節 教育者の育成を主とする学芸大学をめぐって
 第九節 「教員養成に関すること(その一)」―教員養成機関の具体的改革方針―
第三章 教員養成諸学校の大学転換―大学における教員養成の発足―
 第一節 師範学校制度の改編に関する文部省の方針
 第二節 大学の地方移譲案と師範学校の大学転換
 第三節 大学の国土計画的配置の構想と師範学校の大学転換
 第四節 学芸大学等の基準の検討
 第五節 教員養成制度の具体化に関する教育刷新委員会の見解
 第六節 附属学校の改革
第四章 教員資格制度の改革
 第一節 新しい教員資格制度の構想と新制度下の暫定措置
 第二節 教育刷新委員会における教員資格制度の検討―とくに国家試験をめぐって―
 第三節 教育刷新委員会における学校卒業に伴う特権の除去と試補制度に関する構想
 第四節 試補制度を骨子とする教員検定制度案―第八特別委員会第三回中間報告―
 第五節 試補制度案を含む文部省の教員免許制度案
 第六節 教職的課程の位置づけに関連した試補期間の修正―第八特別委員会第三回申問報告修正案―
 第七節 文部省における教育職員免許法の準備過程
第五章 新教員養成制度の実態化及び教員養成をめぐる諸論議
 第一節 玖村敏雄の教員養成論と教員養成制度改革の自己評価
 第二節 玖村敏雄教員養成史遺稿
 第三節 教員養成制度改革に関する諸論議
 第四節 教育職員免許制度の改正等の動向
第六章 一九五八年の中教審答申と教養審建議
 第一節 一九五八年の中教審答申
 第二節 教育職員養成審議会の三建議
 第三節 東北大学教員養成課程の分離独立・宮城教育大学の創設
 第四節 講座学科目等の再編省令化
第七章 一九七一年の中教審答申と教養審建議
 第一節 一九七一年中教審答申
 第二節 一九七二年教養審建議
 第三節 教員資格認定試験制度の拡充
 第四節 新構想教員大学の創設
 第五節 教育系大学大学院修士課程の設置
 第六節 既存の教育学部の改組再編等
第八章 臨時教育審議会答申を中心とする教員の資質向上の施策
 第一節 一九七八年中教審答申
 第二節 教員の資質向上に関する提言等
 第三節 一九八三年教養審答申及び法案
 第四節 臨時教育審議会第二次答申における教員の養成・免許改革案
 第五節 教員需給問題と教育系大学・学部における新課程
 第六節 一九八七年教養審答申と教育公務員特例法・教育職員免許法改正
 第七節 大学における教員養成の改善努力

あとがき
索引
著者山田昇 著
発行年月日1993年04月30日
頁数544頁
判型 A5
ISBNコード978-4-7599-0844-2