自閉症者の職業リハビリテーションに関する研究
職業アセスメントと職業指導の視点から
定価：
11,000
円（本体
10,000
円＋税）
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【序論】
第一章 青年期の自閉症の特徴
第1節 身体的側面
第2節 知的・認知的側面
第3節 社会的側面
第二章 社会的スキルの未熟性
第1節 言語とコミュニケーション
1.全般的使用言語の未熟性
2.会話(語用論)と心の理論
第2節 社会的スキル
1.サバイバルスキルと社会的スキル
2.余暇スキル
第三章 問題の所在と研究目的
第1節 就労と社会参加
第2節 自閉症者の就労実態
第3節 就労のアセスメントと指導
1.職業アセスメント
2.職業指導
第4節 本研究の目的と構成
【本論】
第一部 自閉症老の就労上の問題点
第四章 受け入れ側の意識と現実
第1節 事業主の意識
《研究1》 事業主からみた知能障害者・自閉症者の就労上の問題点
について(1)
《研究2》 事業主からみた知能障害者・自閉症者の就労上の問題点
について(2)
第2節 事業所の問題
《研究3》事業所調査による障害者の就労上の諸問題に関する研究(1)
―知能障害者の場合―
《研究4》事業所調査による障害者の就労上の諸問題に関する研究(2)
―自閉症者の場合―
第五章 就労維持における問題点
《研究5》 知能障害者の離職要因における一考察
第六章 考察―就労問題の明確化と問題解決
第1節 問題の明確化のための職業アセスメント
第2節 問題解決のための職業指導
第3節 研究法をめぐって
第二部 職業アセスメント
第七章 職業アセスメントとは
第1節 職業アセスメントの内容
1.職業アセスメントの方法
2.地域障害者職業センターにおける職業アセスメント
3.職業アセスメントの意義
第2節 自閉症者の職業リハビリテーションサービスにおける職業アセス
メントの重要性
第3節 自閉症者の職業アセスメントに関する研究
1.知的・認知的領域
(1)知能検査によるアプローチ
《研究6》 知能障害と職業レベル(1)―知能構造との関係から―
(2)職業適性検査によるアプローチ
《研究7》 知能障害と職業レベル(2)―ワークサンプルとの関係
から―
(3)知的・認知的領域のアセスメントと適性
《研究8》 自閉症者の職業アセスメントと就労策定との関連
《研究9》 自閉症者の就労に関する研究―単純知能障害者の職業能力
との比較から―
(4)臨床的適用
《研究10》 WAIS-Rの臨床的解釈―簡易な作業に理解困難を示
し、情緒的にも不安定な学習障害者の場合―
2.社会・情緒的領域
《研究11》 「知的障害者社会生活能力調査票」における知能障害者と
の相違
《研究12》 自閉症者の職業アセスメントとしての社会的スキル
3.作業スキルの領域
《研究13》 自閉症者の作業能力特性における一考察
第八章 考察―職業アセスメントをめぐって
第1節 知的能力と職業能力
第2節 社会的スキルと作業スキル
第3節 就労と職場適応
第三部 職業指導
第九章 職業指導とは
第1節 職業訓練と職業前訓練
1. 知的・認知的領域
(1)指導法の一般論
《研究14》 場面緘黙老に対する職業指導―非音声言語による表出
コミュニケーション指導及び視覚的JIGを使用した作業
指導―
2.社会・情緒的領域
《研究15》 職業準備訓練におけるSSTの効果
《研究16》 自閉症者の職業指導―独語に対するタイムアウト、
セルフマネージメントの適用―
3.作業スキルの領域
《研究17》 重度知能障害者に対する職業指導―製造・分類作業に
おける「色」による理解―
第2節 職場適応指導
1.知的・認知的領域
《研究18》 言語によるコミュニケーションが困難な自閉症者に対
する文字カード及びタイムスケジュールを用いた指導
2.社会的・情緒的領域
《研究19》 AAPEPによる職業アセスメントとそれに伴う職業指導
3.作業スキルの領域
《研究20》 職業指導と職場適応指導
第十章 考察―職業指導をめぐって
第1節 知的能力と職業能力
第2節 社会的スキルと作業スキル
第3節 就労と職場適応
【総合考察】
第十一章 自閉症者の職業リハビリテーションの確立へ向けて
第1節 自閉症者の職業リハビリテーションの課題
1.対人行動
2. 自閉症者の就労に対する意識
3. 企業の自閉症という障害に対する誤解
第2節 青年期以降の発達課題と職業アセスメント、職業指導の新しい
展開
第3節 職業リハビリテーションにおける個別アセスメントと個別指導の
意義
第4節 自閉症者の就労を含む社会参加システムの確立へ向けて
1. 環境を考慮に入れた職業リハビリテーションサービス
2. Community Basedの職業アセスメント
3. 職業前訓練、職業訓練
4. Supported Employment
5. 社会的スキルのトレーニング
6. 関係機関との連携
7. 環境の充実
8. 実践研究の必要性
9.まとめ
文献
謝辞
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